フランチャイズの店舗というとコンビニやレストランなどの店舗型の業種を思い浮かべる方が多いのではないでしょうか。しかしフランチャイズで開業するのに店舗は必須ではありません。無店舗型のサービスも展開されています。どのような業種があるのでしょうか。今回は無店舗型フランチャイズについて解説していきます。
無店舗型フランチャイズのメリット
無店舗型フランチャイズには店舗型にはないメリットがあります。なかでも、無店舗型フランチャイズの形態は、主に2種類あります。
出張型のサービス
出張型のサービスはお客さんのところへ出張してサービスを提供できます。店舗が必要ないとはいっても商品や材料などを保管するための店舗や倉庫が必要になる場合もあるため加盟先の条件を確認しておきましょう。ハウスクリーニング、習い事、マッサージ、家事代行といった業種があります。
自宅で行うサービス
新型コロナウイルスの影響でテレワークが普及し、在宅で行う仕事も普及しました。ネットショップの運営、中古品販売、営業代行などさまざまなものがあります。
無店舗型フランチャイズのメリット
無店舗型の最も大きなメリットは開業資金が少なくてすむ場合が多いという点です。店舗型の場合店舗を借りたり設備を整えたりといったことに費用がかかります。
無店舗型の場合、最小限の店舗や倉庫が必要な場合もありますが、基本的には開業資金を抑えながら開業できるため、開業資金があまり用意できないけれどフランチャイズで開業してみたいという方におすすめといえます。
また、フランチャイズ加盟店になると本部に毎月ロイヤリティを払う必要があります。無店舗型の場合、家賃や光熱費などの固定費がかからないため経費が少なくすみ、利益が出やすいというメリットがあります。
加えて店舗型の場合、立地のよさに集客が左右されますが、出張型の場合であれば、出張対応できるところまでがエリアになるため広いエリアでの営業も可能でしょう。またインターネットを介したビジネスではエリアに縛られず営業できます。
無店舗型フランチャイズのデメリット
無店舗型フランチャイズにはデメリットもあります。メリットとデメリットの両方を確認のうえ、ビジネスをはじめるかどうか判断しましょう。
営業や宣伝が必要
店舗がある場合は、店舗自体が広告の役割も果たしています。無店舗型の場合、広告を見たり営業を受けたりしなければそのサービスを認知できません。そのため積極的に宣伝や営業をする必要があるでしょう。既存の同業者に負けないよう、魅力的な宣伝を行わなくてはなりません。そのため宣伝費用がある程度かかる場合もあります。
業種に縛りがある
無店舗型はお客さんが来店する前提のビジネス、大量に商品の在庫が必要となるビジネスには向きません。そのためある程度業種に縛りがあり、何でも無店舗型でビジネス展開することは難しいでしょう。ハウスクリーニングやマッサージ、習い事などスキルをメインで売る業種であれば出張サービスとして無店舗型で開業しやすいでしょう。
無店舗型フランチャイズで大切なポイント
無店舗型フランチャイズを成功させるためには大切なポイントを押さえる必要があります。加盟先を決める前に確認しておきましょう。
加盟先はしっかり比較する
無店舗型は開業資金が少なくすむからといって適当に加盟先を決めてしまうと後から後悔することになるかもしれません。気になる業種のフランチャイズ本部を何社か比べてみるとよいでしょう。加盟金やロイヤリティがどれくらい必要か、どんな特徴があるかは異なるため、納得いくまで比較してみましょう。また加入前に気になる点があればしっかり質問して疑問を解消しておきましょう。
自分に合った加盟先を見つける
無店舗型フランチャイズは開業資金が抑えられるのがメリットですが、まずは自分がどれだけ資金を出せるのか整理しておきましょう。
無店舗型といってもある程度使用する商品を置く倉庫が必要だったり出張サービスの場合新しく車を購入する必要があったりといった場合もあります。また店舗がない分知名度を上げるために宣伝費用をかける必要もあるでしょう。
そのため、ある程度費用をかけられるのか、なるべくコンパクトに開業したいのかによって加盟先を選びましょう。加盟先によってどんなサービスやノウハウを利用できるのか、開業するにあたってどれくらいの自由度があるのかも変わってきます。
自分の考えるサービスが提供できるような加盟先を選びましょう。
まとめ
フランチャイズというとコンビニやレストランをイメージする方が多いのではないでしょうか。しかしフランチャイズにはそういった店舗型だけでなく無店舗型の業種も存在します。無店舗型であれば店舗の家賃や光熱費などがかからないため、コンパクトに開業が叶い、資金があまりない方でも開業に挑戦しやすいといえるでしょう。無店舗型といっても多少在庫を置いておく倉庫が必要な場合もあるので、自分の開業資金、加盟先の加盟金やロイヤリティをふまえて自分に合っている加盟先を選ぶ必要があります。いくつか比較してみて自分に合ったビジネスができそうな加盟先を選びましょう。
